温度センサで排便を検知　介護者の負担を軽減へ

トライアングル

県内では、産学官の連携によってニュービジネス創造を目指す動きが本格化しています。
ここでは、その実例に迫ります。

おむつの温度情報を解析

　北国インテックサービスでは今年1月から、産学官連携による排便検知システムの研究開発に取り組んでいる。
　このシステムは、寝たきりや認知症など、排便に介護を必要とする高齢者のおむつを適宜交換できるようにするための仕組みである。あらかじめ、おむつに超小型温度センサを配置し、温度情報をICタグユニットを通じて、無線で排便検知装置に送信。温度の変化を排便検知装置で解析し、排便時には装置の表示パネルに示すほか、担当する看護師のナースコールを鳴らす。
　北国インテックサービスと石川県工業試験場電子情報部が排便検知装置の設計・開発に取り組んでいるほか、（株）エフイーシー（金沢市）と金沢大学自然科学系研究科の北川章夫准教授がICタグユニットとネットワーク構築を担当。臨床実験には東京大学医学系研究科の真田弘美教授、金沢医科大学看護学部の紺家千津子教授、浅ノ川千木病院（金沢市）が協力している。
　この取り組みは、平成21年度産学・産業間連携新豊かさ創造実用化プロジェクト推進事業に認定され、2年後にプロトタイプの完成を予定している。

検知率の向上が課題

　北国インテックサービスでは平成17年から、県工業試験場、金沢大学などと共同で排便検知システムの開発に取り組んでいる。これまでに開発したシステムの検知率は約60％にとどまったが、今回は温度センサの位置や個数、温度情報の送信頻度、判定用アルゴリズムを工夫し、80％以上の精度を目指す。また、以前は温度センサとICタグユニットを有線でつないでいたが、今回はICタグユニットにデータの送受信機能を持たせることで、病床やナースステーションを無線で通信し、工事費にかかる初期費用を抑える。排便検知装置は専用機として開発し、小型化と操作性の向上を図る計画だ。
　特に認知症の高齢者の場合、おむつに排便してもそれを介護者に伝えることができないため、介護者は排便の有無にかかわらず定期的におむつを取り替える必要があり、負担が重い。同社は会計システムや電子カルテなど、医療事務を支援するシステム開発には豊富な実績があり、若林博社長は「今回の開発をきっかけに、医療の現場を支援するシステム開発を強化したい」と意気込んでいる。